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2011年6月2日木曜日

Macを狙うマルウェア、今度はFacebookで感染拡大

偽ウイルス対策ソフトの「Mac Defender」が、今度はIMF前専務理事のスキャンダルに便乗する手口を採用した。

偽ウイルス対策ソフトを購入させるウイルスってよく出回っているということはお金を払って解決しようとする人もたくさんいるということですよね。
被害が出なくなればやる人もいなくなると思うのでセキュリティソフトに頑張ってもらいたいです。


 国際通貨基金(IMF)の前専務理事が性的暴行の罪で起訴された事件に便乗して、Macを狙ったマルウェアがFacebookで感染を広げているという。セキュリティ企業の英Sophosが5月31日のブログで伝えた。

 同社によると、この手口ではストロスカーン前専務理事が起こした暴行事件の場面を映した動画と称するリンクがFacebookのタイムラインに掲載される。Macユーザーがこのリンクをクリックすると、偽ウイルス対策ソフト「Mac Defender」の感染ページにリダイレクトされ、偽のウイルス感染警告で脅して有料ソフトの購入を迫られるという。

 Mac Defenderは、米Appleも注意を呼び掛けているマルウェア。これまでは検索結果を不正に操作するSEOポイズニングが主な感染経路だったが、手口を広げてFacebookスパムも使い始めたとみられる。

 Sophosはこうしたマルウェアによる被害を防ぐため、同社が提供している「Mac向けの無料ウイルス対策ソフトを導入してほしい」とアピールする。また、Safariブラウザのデフォルトの設定を変更して、ダウンロードしたファイルが自動的に開かれないようにする方法も紹介している。

2011年5月17日火曜日

HDDの障害装いユーザー脅す――偽ウイルス対策ソフトが手口を切り替え

こういう偽ウイルス対策ソフトって実際にお金を払うと修復できるんでしょうか?
試してみたい気もしますが、ちょっと怖いですね。
実際にファイルが消されているわけではないのでそんなに深刻なウィルスではなさそうです。


 偽の感染警告でユーザーを脅す偽ウイルス対策ソフトの次の手口として、HDDに重大な障害が起きたと思わせ、復旧ソフトの購入を迫る偽HDDスキャナやデフラグツールが出現している。米Symantecがブログで伝えた。

 同社によると、偽ウイルス対策ソフト「FakeAV」の作者らが、HDDの障害を恐れるユーザーの弱みに付け込んで、2010年末ごろから手口を切り替えた。特に偽のディスククリーンアップツールの「Fakefrag」というトロイの木馬は、感染するとデスクトップ上のファイルやアイコンがすべて消滅したかのように見せかけて、「HDDに問題が検出されました」というメッセージを画面に表示。「Windows Recovery」という偽の診断ツールの実行を促す。

 このツールを実行すると、スキャン結果を装った画面上で「HDDに重大なエラーがある」と称し、修復のために79.50ドルの有料版を購入するよう迫る。ユーザーがこれを無視すると警告メッセージがしつこく表示されるようになり、システムが再起動されてしまう。再起動後はデスクトップが切り替わってWindows Recoveryの画面を閉じることができなくなり、コンピュータが使えない状態になってしまう。

 Fakefragに感染する経路はさまざまだが、インターネットを閲覧しているうちに知らずに感染してしまう可能性が高いという。手口が極めて巧妙なため、被害者は79.50ドルでファイルが復旧できるのなら安いと考えてしまいかねないが、正規のウイルス対策ソフトを実行してFakefragを駆除すれば、消えたように見えたファイルはすべてHDDに残っているのが見つかるという。

2011年3月28日月曜日

震災便乗のウイルス出現、原発事故の日本語情報に見せかける

福島原発.docとか書かれているword文書がいつの間にかあった場合は開かないようにした方がよさそうです。
たぶんメールとかでばらまかれていると思うのですが、うちにはまだ届いていないので中身とか内容はわからないです。


 米マイクロソフトは2011年3月24日、東日本大震災に便乗したとみられるウイルスが出回っているとして注意を呼びかけた。ウイルスの実体はWord文書ファイル。脆弱性のある環境では、ファイルを開くだけでパソコンを乗っ取られる恐れがある。

 ウイルスは、拡張子が「doc」の文書ファイル。例えば、「福島原発.doc」といった名前のファイルが確認されているという。ファイルには、Wordの脆弱性を悪用する仕掛けと、ウイルスプログラムが仕込まれている。このため、脆弱性のあるWordでこのファイルを開くと、中のウイルスプログラムが動き出し、パソコンに常駐。インターネット経由で送られてくる攻撃者の命令に従って動作する。

 例えば、攻撃者は別のウイルスを送り込んで実行したり、パソコンの情報を盗んだりすることが可能になる。どのような動作も可能なので、事実上、パソコンを乗っ取られることになる。

 同時にウイルスは、ダミーのWord文書を生成し、Wordに開かせる(図2)。これにより、ウイルスが実行されたことをユーザーに気付かせない。文書は日本語で書かれている。マイクロソフトの情報によれば、文書の内容は、原発事故に関連したニュース。ウイルスのファイル名やダミーの文書が日本語で書かれていることから、国内のユーザーを狙っていると考えている。

 今回のウイルスが悪用するのは、2010年11月10日に公開された「Microsoft Officeの脆弱性により、リモートでコードが実行される」の脆弱性。自動更新を有効にしているパソコンや、Windows Update(Microsoft Update)を実行しているパソコンでは、脆弱性は解消されている。