クラウドに移行する時にチェックしておくべき10の項目
基本的なことなので一通りメモしておきます。
クラウドに移行してから問題が発生してからでは遅いので。
1.回線容量
データセンターは通常、非常に高いデータ送信能力を持つように作られている。一部のデータセンターは、OCxやSONETによる接続を複数持っており、 Amazon.comのようなウェブサイトの要求さえさばくことができる。より規模の小さいところでは、冗長性のあるT3接続でやりくりしようとしている場合もある。データ送信容量の増加を適切に見通せず、素早く規模拡大に対応できないデータセンタープロバイダーは、選ぶべきではない。
2.冗長性のある電源構成
多くのデータセンターには電源のバックアップがある。つまり、UPSのことだ。もし自分の組織がビジネス上絶対に落とすことのできないシステムを抱えているのであれば、二次電源への接続を持つデータセンターを選ぶべきだ。電源の大事故に対応するには、二次電源へのN+1電源のグリッド接続を用意するしかない。
3.バックアップインターネット接続
質の高いデータセンターなら、二次的な電源を用意するのと同時に、二重および三重のインターネット接続も用意していなくてはならない。埋設ケーブルは切断されることがある。架空ケーブルはトラックが支柱にぶつかれば切れてしまう。通信ベンダーのネットワーク全体が落ちてしまうこともある。一時的な切断を避けるには、フルメッシュバックボーンを持つ複数のティア1インターネット接続プロバイダ回線がなければならない。
4.自動ハードウェアフェイルオーバー
電源やインターネット、冷暖房システムの冗長性は素晴らしいことだが、ホットスペアに切り替わるように準備されていなければ、ダウンタイムが生じる可能性は消えない。トラブルが生じた際に自動的にフェイルオーバーする、冗長なオンラインスイッチ、ルータ、UPS、空調機器を備えていることは、データセンターにとって絶対に必要だ。
5.出入管理
物理的なセキュリティの重要性を軽視することはできない。1人の情緒不安定な人物が、稼働中の重要なデータセンターに大型車を突っ込ませるだけで、商業が大きな影響を受ける可能性もある。これが、データセンター周辺に適切な警備が重要な理由だ。物理的なアクセスコントロール(鍵、認証カード、生体認証デバイスなど)に加え、誰かがデータセンターへのアクセスを得る場合には、(さらなる出入管理、鍵、ケージ、部屋などによって)個々の専用スペースの安全が保たれるようになっていなければならない。
6.24時間365日のサポート
データセンターには、適切な訓練を受けた技術者やエンジニアが常駐していなくてはならない。これは、現代の緊張の度合いを増したビジネス環境の不幸な副産物ではあるが、事実には違いない。システムを止めることはできない。モニタリングとメンテナンスは常時必要だ。確かに、多くのデータセンターでは閑散時のシフト体制は薄くなっているが、電話サポートとオンサイト支援は常に提供されていなくてはならない。さらに、データセンターのサービスには、顧客がデータセンターのネットワーク状態を把握するための報告ツールが含まれている必要がある。
7.独立電源
データセンターには、冗長な電源グリッド接続が必要であり、これは前提条件だ。さらに、施設には独自の独立電源がなくてはならない。多くの場合、敷地内にディーゼル発電機が用意されており、この設備は定期的にテストされ、自然災害やその他の理由で施設への他の電源が途切れた場合には、データセンターの電力を賄えるようになっていなくてはならない。
8.サポートサービス
サービスをクラウドに移行することによって得られる恩恵の1つに、物理的あるいは仮想的なサーバの管理業務をなくせるということがある。OSのメンテナンス、セキュリティパッチの適用、ハードウェアサポートなどはすべて、データセンターの責任になる。顧客が自前のサーバを同じデータセンター内に置く選択をした場合にも、データセンター側からソフトウェアのメンテナンスやハードウェア障害への対応を行う社内スタッフが提供されることが望ましい。
9.明文化されたSLA
データセンターとの契約には、明確なサービス品質保証(SLA)に関する記述が含まれていなくてはならない。SLAの項目には、稼働時間、サービス応答時間、帯域、物理的なアクセスに関する保護レベルに関するものが含まれているべきだ。さらに、SLAやサービス規約には、記述されている稼働時間や、スケジュールされているメンテナンスやサービス、記述されている時間内の危機対応が実現できなかった場合に何が起こるのかについても明記されていることを確認すること。
10.財務的安定性
どんな契約も、どんなに魅力的な料金も、データセンターが潰れてしまえば何の意味もない。データセンターに大量のデータや機器を運び込む前に、その施設を所有する会社について調査するべきだ。その会社が訴訟を抱えておらず、適切な運転資金を持っており、破産の危機に瀕していないことを確認すべきだ。データセンターの経営が破綻したり、データセンターが経営を維持するために経費を(つまりサービスや容量を)カットしたために、データセンターの移行プロセスを再びやりなおす羽目に陥るのは、絶対に避けたいはずだ。
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